大気・水・環境負荷分野の環境影響評価技術（III）TOPへ戻る
我が国の環境影響評価は昭和47年の閣議了解以来約30年の実績を持つが、マニュアルや前例に基づいたアセスが行われることが多かったために内容が固定化し、新たな技術手法が用いられることは少なかった。一方で環境影響評価に求められる内容は多様化・高度化し、例えば大気汚染では、年間を通じた平均濃度と環境基準の対比のみならず、ある特定地点における特異な気象条件下での濃度予測など、より詳細な内容が求められるようになっている。
しかし、環境影響評価には用いられていない、あるいは評価書等には記載されていない技術であっても、環境影響評価に用いることのできる技術も多く、これらの技術の活用により、より効果的な環境影響評価が可能になるものと考えられる。
このためには、環境影響評価に関する技術及び今後環境影響評価に求められる内容や条件についてのレビューを行った上で、環境影響評価に用いることのできる技術の蓄積や、新たな技術開発を促すことが必要である。
ここでは環境影響評価に求められる内容と技術手法についてのレビューを行い、既往の環境影響評価において用いられているか否かを問わず、環境影響評価に際して参考となる各種の技術手法についてとりまとめた。
これらの中には、環境影響評価の技術としてほぼ確立されたものから、今後の技術開発のための手掛かりとして参考となる文献を示しているものまでさまざまな段階の技術を示している。シートには技術の概要のみを示しており、実務的な内容についてはシート中に示されている参考文献等を参照する必要がある。なお、今後の知見の向上等により新たな技術が付加されるものであり、現段階のシートに示された内容が必ずしも全てではないことに留意が必要である。