５ 評価手法
５. １ 客観性の確保
触れ合い活動の場において、評価の客観性を高めていくためには、環境保全措置の目標において、保全すべき活動種を明確に提示し、活動種に対する変化状況の予測が整理されることが必要である。
触れ合い活動の場の価値認識の把握は、保全すべき活動種を明らかにするためにおこなわれるものであり、その把握のための指標の選定においては、できるだけ客観的かつ詳細であることが望まれる。
価値認識の把握において、客観性に欠けているとみなされたり、説得力のある説明ができない場合には、ヒアリングや追加調査、使用データの見直しなどをおこない、場の利用者の実感に配慮した結果を提示することが望ましい。
６ 事後調査手法
６. １ 事後調査に関する留意点
触れ合い活動の場の状態変化や価値認識の変化に対する事後調査は、原則として環境影響評価の調査において採用した手法と同様の手法を適用することが基本である。したがって、現況調査において価値認識の把握のためにヒアリング調査や現地踏査、カウント調査などをおこなった場合には、事後調査においても、価値認識の変化を確認するために同様の調査を実施する必要がある。
触れ合い活動の場においては、環境保全措置の目標に掲げた保全すべき活動種の維持の程度が環境保全措置の効果の測定の対象となり、そのためには事後調査による継続的な調査が概ね必要となる。その期間や頻度は、保全すべき活動種や採用した環境保全措置に応じて適宜決める必要がある。
環境保全措置の効果の確認は、評価の根拠とした環境保全措置の効果を見込んだ場合の予測結果との比較によりおこなうことから、事後調査結果の公表にあたっては、予測結果との比較がしやすいように整理し、表現される必要がある。